私はテレビ放送が開始された頃に生まれた。しかし、我が家にテレビが入ってきたのは小学校5年生くらいだったと思う。物心がついてテレビを初めて見たのは他家の茶の間だった。その頃は、家にテレビがない家庭の子どもは他家にテレビを見に行くことは稀なことではなかった。
「巨人・大鵬・卵焼き」という言葉がはやり出す少し前だったが、テレビを見る楽しみの一つは相撲と野球のテレビ観戦だった。子どもだった私は「月光仮面」や「快傑ハリマオ」などの番組も楽しみだった。最初の頃のテレビ放送は白黒でバラエティ番組も生放送だった。画質も今考えれば画面に線が入るようなレベルの映像だったが、テレビ番組を作る側と視聴者の間に不思議な一体感があったように思う。
カラーテレビが普及する前は団地の空き地にテレビ視聴用のカラーテレビのボックスが置かれ、一般に開放されていた。電話ボックスのような細長い箱の上部、大人の背丈より高い位置にテレビがはめ込まれていた。
今となっては誰が設置して誰が運営していたのか思い出せない。それでネットで調べたら、こうした広場に設置されたテレビのことを「街頭テレビ」と言っていたことが分かった。テレビ局が企業から広告収入を得るために必要な視聴者を拡大する目的で始められたようだ。
創生期のテレビは他に大した娯楽のない時代には画期的で国民の大きな楽しみだったように思う。そして作り手のテレビ局も自分たちで様々なアイデアを出し合って番組を制作していたように思う。つまり、制作者側も楽しんで番組を作っていたはずだ。
しかし、現在は本当は確認のしようのない視聴率という数字だけですべてが動いているように思う。公共放送であるNHKですら視聴率という評価の呪縛から逃れられない。だから番組の質云々よりも視聴率が低い番組は評価されない。
受信料収入のない民放は視聴率次第で広告収入が変わってくるためどうしても視聴率競争にのめり込みがちだ。それどころか行き過ぎた視聴率至上主義が蔓延し、番組の質がどんどん低下しているように思う。
最近は低コストで視聴率が取れる安直な低俗番組だらけだ。どこの局も数字が取れた番組のタレントを競って使って同じような番組を作るから私などは現在、見たい番組がなく、夜は過去に録画した海外ドラマやスポーツを見るか、テレビを消して音楽を流して夜を過ごしている。しかし、いいこともある。テレビを消した食卓は静かで、忘れていた時間が蘇ってくる。
今のバラエティ番組は時間潰し以外に価値はないように思う。安さと大量消費社会の中でヒトはどんどん疲弊し、モノは使い捨てられていくばかりだ。制作者側の人間は視聴率という数字だけに追われ、モノづくりに対する情熱も失われ、業界での生き残りと組織の中での生き残りに日々追われているのだろう。
虚しい忙しさの中で作った作品の大半は二度と見られることなく、消費されていく。とりわけ、今のバラエティは仲間内の悪ふざけのような番組ばかりだ。ダイソーで売っている商品と同じで、それは値段と機能にしか意味のない身も蓋もない世界だ。
働いている人も売っている商品もコストに過ぎない。テレビ局も少しでも安いコストで番組を作り、利益を上げるかしかない今の株主資本至上主義の歯車でしかないのだろう。自前で番組を作るよりアウトソーシングで作る方がコストが安く、本社と下請けという関係はコストをドライに削減することができるので経営側に都合がいい。
私たち視聴者はテレビ局の視聴率至上主義と生き残りに付き合わされているのだろう。視聴者が望む番組を作るというのが視聴率至上主義だという解釈も可能だが、視聴率が下がればスポンサーからの広告収入が減り、現在の体制(株主配当、役職員の報酬)を維持できないというのが本音のように思う。
テレビ局はBSもあるが、こちらはスポーツ、通販番組、旅・グルメ番組、再放送番組、懐メロ特集番組、そして一時減少していた韓国ドラマ等の明らかにコストのかからない、低視聴率番組が中心だ。受信料収入で運営されているNHKだけが一部の良質なドキュメンタリー番組(海外制作を含む)を流しているのが現状だ。
しかし、これだけ放送局があって見たい番組がほとんどないのはどうしてだろうか。そして似たような番組作りでどうして生き残れているのか不思議でならない。
スーパーのダイエーが始めた「価格破壊」は結局、そして誰もいなくなったという結果に終わったように思う。法外な利潤追求には賛成できないが、やはり雇用を維持するための適正な利潤を確保することが結局、持続性の高い社会につながるように思う。
最近、買い物難民という地域が生まれているが、スーパーが周りにある程度存在する地域でも「買いたいものがない難民」が増えているように思う。
最近はどこのスーパーでも品揃えが抑えられ、売れ筋の特定のメーカーの商品だけを陳列する傾向があるように思える。「もはやデフレではない」と仰った世間知らずの人がいたが、実際は、消費者の財布はますます固くなっているように思う。
👉ダイエー、食品や日用品など６００品目を１～２割値下げ～節約志向の根強い消費者をつなぎとめようと、親会社のイオンや、スーパー大手の西友も先月、食品や日用品を値下げしている。
これまで我が家はお気に入りの商品があるからといろいろなスーパーに買い物に行っていた。しかし、最近の人手不足で人件費が高騰し、その影響で仕入れ原価を抑える必要があるためだろうか、スーパーの売れ筋商品への絞り込みがますます進み、買い物に行くと突然、お目当ての商品が棚から姿を消していることが多い。
要は消費者には選択の余地が失われつつあるように思う。だから、お気に入りの商品を買うために最近は「北野エース」や「成城石井」あるいは「カルディ」に足を運ぶことが多くなった。
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スーパーで特に酷いと思うのは鮮魚部門だ。どこへ行っても塩鮭はチリ産しか見かけないようになった。チリ産の鮭は和風ポトフにして食べるときは美味しいが、塩鮭としては脂がのりすぎていて美味しく感じられない。
私は紅鮭の腹側の切り身が塩鮭としては一番美味しいと思う。最近は都心に出たときに仕方なくデパ地下に行って1皿3尾の紅鮭(たいてい厚切りで1,080円)を買うことが多い。普段、私は減量のためランチは食べてもおにぎり1個だ。しかし、友人の誘いでランチ食べたときの夕食は塩鮭のお茶漬けが定番だ。気分でお茶かだし汁をかけて食べるお茶漬けは至福の美味しさだ。
スーパーの鮮魚売り場にいつも並んでいるのはチリ産の鮭、アメリカ産のタラ、ブリ、ノルウェー産のサバ、アジ、イワシ、カジキマグロ等の切り身や切り身のお刺身が中心でどこのお店もあまり変わらない。しかも、鮮度があまりいいとは言えない魚ばかりで旬の魚はさんま位しか見かけなくなった。
売り場の仕入れ担当者はそれなりに工夫しているようだが、消費者の選択の幅はとても小さい。今のスーパーにはせいぜい小分けにして値段を抑えるくらいのことしかできないのかもしれない。そうした価格に配慮した売り場づくりをしてもどこのスーパーも客足が少なく、活気が感じられない。
大量出店、大量仕入れによる価格破壊は結局、商品のコモディティ化を招いただけのように思う。地域の小売店を消滅させ、自分たちが売りやすい規格品を生産者に押し付けた結果が今の金太郎飴のようなスーパーの衰退につながったのだろう。
結局、価格破壊はスーパーや生産者現場の労働者から働く喜びを奪い、低賃金の報われない先の見えない社会につながっただけのように思う。価格が競争力の源泉のコモディティ化では人件費の安い東南アジアやアフリカで生産する方が有利なのは当たり前のように思う。
もし、TPPが発効することがあれば、大企業は工業製品だけでなく、農産品等のあらゆる生産を人件費の安い国に移管して日本に逆輸入する形で生き残り競争を勝ち抜こうとすることになるだろう。国内でしか生産できないような付加価値の高い商品の多くが海外の富裕層向けに販売され、多くの日本人は海外で生産されたモノを使い、食べるようになるだろう。
今ですらコモディティ化された商品の多くがメイドイン海外であることを考えれば日本はあらゆるモノを海外に依存することになるだろう。石油、天然ガス、工業製品そしてあらゆる食糧を海外に依存する日が予想される。
コモディティ化の波はテレビにも及んでいるように思う。また、自分たちの生き残りのために汲々として真実を報道しないテレビ業界をはじめとしたメディアを私たちは信じられるだろうか。民放テレビがトヨタやセブンイレブンの不祥事や不都合を伝えるときはこうした企業がスポンサーとしての価値がなくなったときだけだろう。
♦トヨタ、部品価格引き下げ要請。原価低減で減益回避狙う～トヨタ自動車は2017年度下期（10月―18年3月）の部品価格引き下げ幅について、17年度上期（4月―9月）と同等水準にする方針を固めた。取引先部品メーカーへの正式要請を前に、内々に示し始めた。大半が1％未満の要求になる見込みだが、赤字の会社などは値下げが免除される場合もある。トヨタは18年3月期連結決算で2期連続の減益を予想しており、原価低減を継続する。(2017年8月21日 日刊工業新聞)
しかし、コンビニの本社の一方的なフランチャイズ契約といい、トヨタの下請け企業への強制的な値下げ要請といい、そこには共存共栄などという関係は存在しないようだ。
赤字会社に対しては値引きを免除してやるというトヨタの傲慢さ。租税措置特別法に基づく優遇税制の適用を受けて元々低い実効税率の恩典を受けながら、さらに安倍政権で法人税の減税まで引き出しているのにさらに下請けいじめのような制度的な値引きに至っては開いた口が塞がらない。消費税の戻し税に至っては下請けが負担した消費税をピンハネしているとも言える。
読売新聞が主導する消費税の「軽減税率」は決して国民のためではないし、「知る権利」を守るためというウソを平気で主張する新聞なんか信用できない。そして、テレビはその新聞の系列組織に過ぎない。結局、大手メディアは自己保身の罠から逃れられないということではないだろうか。国民が利口になるしか道はない。
おしまい
(追記)テレビのつまらなさを教えてくれるネットテレビ